日本の採用現場は長年「売り手市場」の影響が強い。そして、少ない求職者を取り合うという状況が続いていました。競争力の低い企業は人材不足の改善が難航、社会問題として話題になりました。そのような中、「ダイレクトリクルーティング」という新たな手法が日本でも少しずつ認知されてきました。これは企業側が応募者とコンタクトを取り、採用を決定する方式です。具体的には一体、どのような仕組みなのでしょうか。
目次
ダイレクトリクルーティングが注目されている理由
こちらの手法が注目を集めていますが、従来とどのような違いがあるのでしょうか。近年における採用業界の仕組みや現状と合わせて解説します。
採用業界の背景①労働人口の減少
まず、現代の日本は深刻な労働者不足に悩まされているという課題が挙げられます。少子高齢化による人口減少は今後も加速が予想されます。これに伴い、有効求人倍率の平均値も上昇しています。いわゆる「売り手市場」の採用は、求職者の獲得競争が激化すると想定。
そのため、応募を待つだけではなく、企業側アピールできる採用手法が求められています。
採用業界の背景②採用コストの削減
人材獲得の困難さは、採用コストの肥大化という点にも着目しなければなりません。株式会社リクルートのデータによると、採用コストは以下のように推移しています。
| 2018年度 | 2019年度 | |
| 新卒者向け | 71.5万円 | 93.6万円 |
| 中途採用者向け | 83.0万円 | 103.3万円 |
このように、わずか1年で数十万円ものコスト上昇の傾向がありました。これまでは、多額の広告費をかけて採用活動を実施した企業が多かったのでしょう。
とはいっても、このまま採用コストを上げ続けることは現実的ではありません。現状は費用を抑え、より効果的な採用アプローチにメリットを感じる企業が増加傾向に。
海外ではすでに主流の採用手法
ダイレクトリクルーティングは、海外ではダイレクトソーシングと称されます。アメリカ等では、ダイレクトソーシングによる採用が日本よりも活発化していました。
米国の企業が2003年に発表したデータは、ダイレクトリクルーティングでの採用は2.6%。それほど主流の採用方法とは言えない数値でした。しかし、10年後の2013年には全体のうち12.1%程度。飛躍的に割合が上昇していることがわかります。
SNSを始めとしたネットワーク上でリクルーティングを行うプラットフォームが増加。Facebookなど多くのユーザーを抱えるコミュニティは、現在も活用され続けています。
日本においてもダイレクトリクルーティングの市場規模は、年々増加の一途を辿っています。
ダイレクトリクルーティングを実施するメリット
では、この手法には具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、ダイレクトマーケティングのメリットを詳しく説明します。
自社の魅力を伝えやすい
ダイレクトリクルーティングでは求職者からの応募を待つだけではありません。あらかじめ人材の情報を企業側は人材データベースなどから把握している状態から始めます。より自社の理想像に近いと感じた求職者に対して企業側からアピールすることで、自社の魅力やビジョンについて興味を持って接してもらいやすい点がメリットと言えるでしょう。
自社の理想像に近い人材は、求職者側にとっても興味を持ちやすい分野・ビジョンを持つ企業である可能性が高くなります。最初のアプローチはサービスに登録されたメールアドレスやDMなどでやり取りをすることが一般的です。しかし、ダイレクトリクルーティングは1対1の直接的なやり取りをするので、自社の強み・ビジョンなど伝えたい情報を的確に伝えられます。
潜在層への直接的アプローチが可能
潜在層とは、「まだ具体的な行動をしていないものの、将来的には転職や就職を考えている段階」の人材を指します。募集を「待つ」手法の場合は、こうした潜在層からのアプローチは非常に難しいです。これまで企業側からアクションをかけられる方法はほとんどありませんでした。
この手法は、新規採用はもちろん中途採用の潜在層に働きかけることもできます。「今すぐ転職するつもりはないけれど、条件の良い求人があれば転職したい。」などと考える人材と接点を持つことも容易です。
メールやDMを見た潜在層が、自社の働きかけにより顕在層に変化してマッチングする。という流れも十分に考えられるでしょう。
採用コストの調整が容易
ダイレクトリクルーティングでは、サービス利用の方式として成果報酬型であることが一般的です。
そのため、少人数でマッチング率を高められるほど広告掲載料などで先行投資をしなければならないプラットフォームよりも、運用次第でコストを抑えることができるでしょう。
また、人材紹介サービスなどでは第三者の仲介が入ります。しかし、ダイレクトリクルーティングでは企業が直接スカウトするため、代行や委託利用料なども発生しません。
採用ノウハウの蓄積
この採用手法は、企業側からアプローチをかける必要がある点があります。これが採用担当者の負担になり、デメリットとなるかもしれません。
しかし、「マッチング率を高めたい。」「より専門的な人材を求めている。」「自社の魅力や独自性をアピールしたい。」と考える企業にとっては、人材選定から面接・採用決定までのノウハウを構築することで、採用ノウハウや採用力の向上が見込めるようになるでしょう。
また、採用プロセスを固定させるまでには時間を要するかもしれません。しかし、採用プロセスが確立さえすれば、運用方式を共有し、効率化が期待できます。
ダイレクトリクルーティングを成功させるコツ
では、メリットを生かした運用を進めるためには、どのような点を意識すれば良いのでしょうか。導入の際に意識したいポイントを紹介します。
自社に求める人材像の明確化
まずは、自社で「スカウトしたい人物」「自社にとって最も理想的な人物」共有します。
人材を募集する際に、アプローチをかけるべき求職者が次第に絞れるようになります。
例えば、「即戦力が欲しい。」もしくは、「育成を行いながら将来的に活躍する人材を得たい。」というだけでも、スカウトをかけるべき人物像に大きな違いが現れるでしょう。
求職者に合わせたアプローチ方法
また、求職者に対して初めて行う際のメールやDMの文言は非常に重要です。誰にでも当てはまるような、ありふれた文章を連ねるだけではいけません。その求職者にスカウトした意図が伝わりません。
求職者にとっては、スカウトに対して「全く思ってもみない企業からアプローチが！」と思うこともあるでしょう。このような場合、第一印象の段階で「なぜあなたにメールを送ったのか。」という点を明確に伝えると、「この企業のことを知りたい」と興味を持ってもらえる。また、親近感を覚えてもらえたりと良い反応を得られる可能性が高くなります。
そのため、事前に得た情報から、その求職者に対してどのような点を魅力に感じた。どういったスタンスで自社と協力してほしいのか。といった、パーソナルな部分を文章に織り込むと良いでしょう。
説明会などのリアルイベントの開催
ダイレクトリクルーティングの選考方法に必ずしも正解はありません。
しかし、「メールやDMを送って反応が得られたら即面談に入る。」という流れよりも、説明会や軽い面談などを行う方がいいです。事前にコミュニケーションをとれる機会を作っておくことをおすすめします。
いくらスカウトが来たとはいえ、選考に進むのは求職者の不安は大きいです。そこで、詳しく自社の業務や取り組み、魅力についてプレゼンする機会を設けましょう。かつ、求職者とのコンタクトを取りながらお互いの意志を確認を行いましょう。選考前にコミュニケーションを取ることで、安心することができます。そして次のステップへと足を進めることができます。
また、先に面談の日程調整をすると、都合が合わずに辞退されてしまうことがあります。これを防ぐために、日時希望を複数提示してもらうなどして、対応しましょう。
スカウト選任の担当者を配置
これまで解説した方法は、求職者一人ひとりと向き合わなければ効果が発揮できません。採用のプロセスを円滑にするために、担当者を社内に配置することも重要になります。
担当者を配置することで、たとえ最初のスカウトで失敗したとしても「なぜ選考に至らなかったのか。」「より効果的なスカウトの文章は何か。」などの改善点が明確になります。そして、検証や改善を進めることで採用プロセスがより強固なものになります。次の成果につなげられるようになります。
採用ノウハウを積み上げていくためには、採用課題を解決するための基盤を作るために、まずは担当者を決めて「自社ならではの採用プロセス」を確立できるような体制を整えましょう。
理想の人材を見つけられる求人募集を狙うならマップジョブ！
「採用プロセスにコストを割くのは難しい。マッチング率の向上を目指せる方法やプラットフォームを探している。」とお悩みではないですか。効率的にターゲットを絞り、理想の人材とのマッチング率を高めるプラットフォームをお探しの方！「MAPJOB（マップジョブ）」のサービスをご検討ください。
MAPJOBは業界初の「地図検索型求人サイト」のシステムを採用しています。そして、GPSを利用して応募者から近い勤務先の求人検索を可能にしています。求職者にとって重要な条件の一つである「勤務地の近さ」に焦点を当てることで、理想の求人情報とのマッチング率の向上が期待できます。
また、「MAPJOB飲食」「MAPJOB営業」など、求人情報は業種ごとに分けて掲載することで、ユーザーの求める求人情報によりアクセスしやすいレイアウトを構築しています。
また、求人掲載費やランニングコストなどの費用は原則としていただきません。入社課金単価もお客様側で設定いただけます。採用コストの懸念がある採用者さまはぜひ一度ご相談ください。
まとめ
ダイレクトリクルーティングは今までと全く異なる採用方法です。自社のノウハウ基盤が整えば非常に画期的な採用手法であることは間違いありません。一方で、円滑な運用を図るためには、長期的な運用を視野に入れる必要です。
SEO対策を行いながらスピーディに効率よくマッチング率を高めるプラットフォームをお探しの方は、ぜひ「MAPJOB」の各種求人サービスをご検討ください。