こんにちは、『忙しい飲食店様のために特化したホームページ制作 – Smart10』のライターチームです。
飲食店では、バイトテロと呼ばれる事件が起こる可能性があります。いわゆる悪ふざけ。お店の評判を一気に台無しにしてしまうのです。SNSはお店の広報や宣伝に活用されるべきもの。ただし、バイトテロの原因になりえます。 SNSの取り扱いについては、スタッフのIT教育（インターネットリテラシー教育）と切り離すことはできない時代です。
この記事では、飲食店ができるバイトテロへの対策ついて説明していきます。
目次
飲食店で起こるバイトテロの脅威
飲食店で起こるバイトテロは、SNSと深く関係しています。SNSが持つ本来のチカラは、プラスに作用することが多いです。しかし、時に予想もしないマイナスに作用することもあります。
その代表的なケースが、学生アルバイトスタッフによる悪ふざけ動画や写真の発信。
良くも悪くも、情報というのは方向が直線的。情報の炎上というのは一瞬にして起こります。 ちなみに、こういった事象を通称「バイトテロ」（投稿するフリーターや学生をバカッターともいいます）というのはご存知だと思いますが、実際にこのような事態が原因で廃業に追い込まれた店舗というのも少なからず存在します。
バイトテロの脅威：不適切動画のアップロード？
しかし現在では、取締りが厳しくなっています。個人を簡単に特定できると分かっているはずです。投稿者本人にも損害賠償請求で訴訟されるリスクがあります。しかし、なくならないのは何故でしょうか？
それは、「承認欲求」のせいです。
人に注目されたいとか自分の武勇伝としてみんなの興味を引きたい欲望があるからです。 ただし、本人だけがそれは間違った承認欲求だということを理解していない。 だからこそ、それほどの大事になるとは思っていなかったという場合が多いのです。
単に厨房で水を掛け合ってふざけているだけの動画があるとします。料理にその水が入ってしまったり、お皿を拭いているタオルが油で汚れていたりするのが見えてしまったら…。
「料理汚い水が入ったものを提供している」「タオルが不衛生」。そんな書き込みとともに動画が拡散されるとどうなるでしょう？
つまり、受け取られ方次第。ネットにおけるテロ行為に発展する可能性を考えていない場合が多いのです。
バイトテロ対策：IT教育
ほとんどのバイトテロ動画において、一部を除いて強い悪意は存在しません。 よく考えずアップロードした動画が、お店の評判を貶めてしまうことがあります。 そうならないように、経営者としては社員教育を実施していく必要があります。 本人にとっても、バカッター特定をされた挙句、ネットで個人情報をさらされるなどの大きな被害に発展する可能性は避けられません。
SNS自体は非常に便利です。世の中で当たり前のコミュニケーションツールとなりました。利用を禁止することはできません。 しかし、従業員として働いてもらう以上、職場におけるIT教育をしていくことは、雇う側の責任として求められるのです。
飲食店がバイトテロ対策として出来ること
その１：SNSリテラシー教育
以下に、店舗におけるSNS利用に関する若者へのリテラシー啓蒙動画を紹介しておきます。 すでに学校教育や警察によるインターネットトラブル防止教育に利用されています。
□愛媛県警公式チャンネル 【中級編】不適切な動画投稿（バイトテロ）（中・高校生向け）
https://www.youtube.com/watch?v=L2MN0FbzJnI
□文部科学省 教材⑩ 軽はずみなSNSへの投稿（全編）
https://w.youtube.com/watch?v=WCx-RMKRT60
その2：SNSに関するガイドラインの策定
まず手始めに、SNS利用におけるガイドラインを作成してはいかがでしょうか。
いわゆる就業規則というものがああります。こちらに新たに加える形にすれば、比較的容易に改善をすることができます。 アルバイト採用の場合、雇用契約書だけに目が行きがちです。しかし、正規社員と同様、働くうえで守るべきことはそう変わらないと思います。 アルバイトスタッフにも、働く上でのルールを理解してもらわなければなりません。そのため、ガイドライン教育を徹底していくことをお勧めします。 採用や入社の際に、理解と責任感を喚起しておきましょう。研修動画視聴を義務づけたりすると有効です。
※「SNS利用に関するガイドライン（ひな形）」ダウンロードはこちら
その3：SNS利用のプラス活用
一方、正しく活用すれば、宣伝や広報メリットが大きいのもSNSの特徴のひとつです。
上手に活用すれば、コストだってほとんどかかりません。 よくある活用方法のひとつに、アルバイトスタッフに、お店のSNS公式アカウントを任せてみて、プラスとなる評判を積極的に拡散してもらうというやり方。 新メニューの紹介やお店の新たな特徴など、こまめな宣伝活動がなされることのメリットは大きいです。 もちろん、アップされる情報の事前確認やスタッフにお礼をすることで、プラスのモチベーションをあげることも忘れないようにしたいものです。 お互い利用される、というよりは協力して繁盛店になるように広報活動を行っていく、というふうに目的を共有できれば理想的ですね。
その４：信頼関係
経営者はもちろん、従業員の皆さんまでもが、お店のアピールを通して新しいお客様を増やしたい
という気持ちを共有することです。 そういう信頼関係ができていれば、大きなリスクが発生することはあまりないのではないでしょうか。 月給で働く、時給で働く、フルタイムで働く、パートタイムで働くといった違いはあっても、共有できる信頼関係が成立していれば、SNSのプラス効果を生み出すことができます。 実際、そのような成功事例はたくさん存在します。
飲食店ができるバイトテロ対策～番外編～
番外編その１：「人推し」（推しメン）になって活躍してもらう
最近の若者層の風潮として、外食店に来店する動機に「スタッフ推し（オシ）」というものがあります。
来店者の目的は、何も場所や料理の種類や値段だけではありません。 カッコいい、明るい、同じ大学といったスタッフに紐づく理由で、その店にお客様が通われる場合もあります。 この発想を逆に考え、あえてお店の側から、スタッフのお店用の公式SNSアカウントを発行したりすることもできます。 自己紹介はもちろん、本人の体調や店長やバイト仲間の人柄紹介、おすすめ料理の調理方法や隠し味、コツを紹介するなど、SNSによって親近感のハードルを下げて告知。 新規のお客様から常連のお客様になっていただくなど、「推し」ファンを増やしていく宣伝方法も有効です。 ちなみに、SNSで話題が共有されていると、お客様とスタッフとのコミュニケーションもスムースにいきやすいのです。
番外編その2：アルバイトに報いる
忙しい時の手伝い、ぐらいに考えていてはアルバイトスタッフもそれなりの働き方しかしてくれません。
一方で、SNS活用で広報を任せてみたり、その成果や努力に対して時給を上げたり、SNS手当を支給したり、報奨金を出してみたり。 そういった業務における承認欲求を満たすことによって、経営者が考えるよりもはるかに成果を出せるSNS展開ができるはずです。 すでに生まれた時からスマホどころか、物心ついた時からSNSが当たり前に使われている世代のアルバイトで活躍してくれる人たちは、ツールに関する影響力を経営者以上に理解しています。 彼らの努力には、会社（お店）としても努力で応えてあげなくてはなりません。
以上のようなSNS活用における基本的な目的や性質を、雇用する側も雇用される側も、しっかり理解したうえで有効に使ってもらえれば、非常に役に立つ広報ツールとなるのではないでしょうか。
※飲食業界の採用に関するご相談は…
